研究紹介: PISA2015の結果と考察

12月15日に東京大学(本郷キャンパス)で行われた国際シンポジウムで発表したスライドを掲載します。

発表は「CRET/Benesseシンポジウム2016これからの日本の教育のあり方～ポスト2030を見据えて～」の中で、「PISA2015の結果と考察」と題して報告しました。


    1. YouTubeは以下よりご覧いただけます。右下の設定で「字幕」をオンにすると読み原稿が表示されます。(全編32分45秒)

 
　 2. SlideShareは以下よりご覧いただけます。




    3. スライド資料はPDFでも提供しています。

• 林寛平「PISA2015の結果と考察」(1.4MB)

シンポジウムの開催概要は以下の通りです。(詳細は教育テスト研究センターのウェブページをご覧ください。）

CRET/Benesseシンポジウム2016 これからの日本の教育のあり方～ポスト2030を見据えて～ 

特定非営利活動法人教育テスト研究センター（CRET）と株式会社ベネッセホールティングスは、これからの社会に必要な能力や資質をどのように育成し、評価するかというテーマを研究しています。 今回のシンポジウムでは、PISA2015の結果やPISA2018、新学習指導要領の方向などを踏まえ、その先の社会を生きるために必要な日本の教育のあり方と、それに向けて今何が必要かを考えます。

開催概要

日時： 2016年12月15日（木）13:00～16:00（開場12:30より）
会場： 東京大学　情報学環・福武ホール　福武ラーニングシアター（B2）
主催： 特定非営利活動法人教育テスト研究センター 株式会社ベネッセホールディングス

13:00～
◆報告 林 寛平（信州大学 助教） 「PISA2015の結果と考察」

◆基調講演 Joachim Funke（ハイデルベルク大学 教授） "Beyond PISA: Assessment of competencies needed for the future" 「これからの社会に必要な能力の測定について」

14:30～
◆パネルディスカッション
パネリスト： 　岸 学（東京学芸大学 名誉教授）、白水 始（東京大学 教授）、Joachim Funke（ハイデルベルク大学 教授）、Jean-Paul Reeff（DIPF）、Patrick Newell（TEDxTOKYO共同創立者、東京インターナショナルスクール共同創立者、シンギュラリティ大学ジャパン創立者）、林 寛平（信州大学 助教）
ファシリテーター： 　新井 健一（特定非営利活動法人教育テスト研究センター 理事長）

◆定員150名
主な対象者：教育研究者、教育行政関係者、その他教育関係者など

発表要旨

2014年、米英を中心とする100名近い研究者がPISAの中止を求める公開書簡をOECDに送った。その内容は、標準テストやランキングが各国の教育政策を近視眼的にし、教育現場にネガティブな影響を与えていると危惧するもので、瞬く間に世界中の教育関係者から賛同を集めた。PISAレジームがつくり出すグローバル・ガバナンス体制によって各国の教育政策が「同型化」に向かい、公教育の市場化を促進することへの懸念が教育関係者の間で高まっている。

OECDはこれに対し、PISAが教育政策を近視眼的にしたと示唆するものは何もないし、むしろ国際比較によって幅広い政策手段を提示していると調査の意義を訴えた。OECDはこの間、DeSeCoの見直し(Education 2030)やCBAの全面的な導入、各リテラシーの定義や測定方法の見直し等を行い、寄せられる批判に対応してきた。しかし、大規模国際アセスメントの意思決定や結果の流通過程はますます政治化しており、技術的な問題以外にも乗り越えるべき課題は尽きない。

このような議論の渦中にあって、PISA2015の結果が公表される。前回、世界でもトップクラスだった日本の成績は、その後の3年間でどのような変化が見られるのか。また、この結果をどのように政策に反映し、実践の改善につなげていくべきか。本発表では、同時期に公表されるTIMSSの結果との比較も交えてPISA2015の結果を分析し、日本への示唆を導出する。

本シンポジウムはJSPS科研費JP16H05960, JP16K13521の助成を受けたものです。